【これから急増!?】住宅ローンで破綻する人、3つの特徴を解説!

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マイホームを持つというのは、多くの方にとって人生で最大の夢のひとつです。そしてその夢を叶えるために、ほとんどの人が住宅ローンを利用することになります。とはいえ、「もしローンが払えなくなったらどうしよう」「将来の収入が減ったら返済は大丈夫かな?」といった漠然とした不安を抱えている方も少なくないのではないでしょうか。

確かに、金額も年数も大きい住宅ローンは、一歩間違えれば家計を圧迫し、最悪の場合は破綻に至るケースもあります。意外かもしれませんが、普段から倹約に努めている方であっても、住宅ローンに関する知識が不足していることで思わぬ落とし穴にはまってしまうことがあるのです。

そこで今回は、大工時代を含めて15年以上にわたり住宅づくりや資金計画に携わってきた経験をもとに、「住宅ローンで破産する人の特徴3つ」を具体的に解説します。これからマイホームを建てる、あるいは住宅ローンの契約を控えている方にとって、後悔のない選択ができるような内容になっていますので、ぜひ最後までお読みください。


破産のリスク1:ボーナス払いに頼りすぎている

破産のリスク1:ボーナス払いに頼りすぎている

住宅ローンの組み方のひとつに、「ボーナス払い」を利用する方法があります。これは月々の返済とは別に、年に2回程度、ボーナス時期にまとまった金額を返済に充てる仕組みです。上場企業やボーナスの支給額が安定している職場に勤めている方ほど、「これくらいなら問題なく払える」と感じて、高額なボーナス払いを設定しがちです。

しかし、ボーナスというのはあくまで「業績次第で変動するもの」。新型コロナウイルスの影響や、過去のリーマンショック、大地震など、社会情勢が一変する出来事があると、企業の業績も一気に悪化し、ボーナスが大幅に減額されることも珍しくありません。

いざボーナスが減ったり支給されなかったりしても、「ボーナス払いをやめたい」「金額を下げたい」といった条件変更は容易ではありません。そのため、毎月の返済を続けながらボーナス分も自力で貯蓄しておかなければならず、家計は一気に圧迫されることになります。

現在は、ボーナス払いをほとんど組まず、月々の返済だけで完結する形を選ぶ方が増えています。どうしても組みたい場合でも、月々の返済額に数万円程度上乗せする程度にとどめ、あくまで「おまけ」のような扱いにするのが主流です。

シミュレーションしてみると分かりますが、ボーナス払いによる利息軽減効果は実はほとんどなく、月々の返済が一時的に軽くなるだけです。それならば、ボーナスが出たタイミングで自分で貯蓄しておき、必要に応じて返済に充てるほうが柔軟性があります。金融機関との契約で縛られることもなく、支出のコントロールがしやすくなるのです。


破産のリスク2:金利の見直し時期を把握していない

破産のリスク2:金利の見直し時期を把握していない

住宅ローンには主に「全期間固定型」「固定期間選択型」「変動型」の3種類の金利タイプがありますが、破産リスクに特に関わってくるのが、固定期間選択型と変動型のローンです。

これらのローンは、一定期間の金利が固定された後、定期的に金利が見直されるタイミングが訪れます。例えば、固定期間選択型の場合は3年、5年、10年など最初に設定した期間が過ぎると、金利が再設定され、それに応じて返済額が変動します。

問題なのは、この「金利見直し時期」を忘れてしまっているケースです。たとえば、月8万円の返済が、見直し後に9万円になるといったことが起きれば、家計に与えるインパクトは大きく、家計破綻のリスクが急激に高まります。

特に固定期間選択型には、返済額が「1.25倍までしか上がらない」というような上限ルールがないため、金利が上がればそのまま返済額も大きく増加してしまいます。一方、変動型にはその上限ルールが設けられているため、いくぶん安心ではありますが、それでも金利上昇による負担増は避けられません。

賢くローンを利用している人は、この見直し時期の前に繰り上げ返済を行ったり、より良い条件のローンへ借り換えたりといった対応をしています。つまり、自分がどの金利タイプで借りているのか、その条件がどうなっているのかをしっかり理解しておくことが、家計を守る第一歩なのです。


破産のリスク3:収入減のリスクを見込んでいない

破産のリスク3:収入減のリスクを見込んでいない

最後のリスクは「収入が減る可能性を想定していない」という点です。

企業の業績悪化による給料減、異動や転勤による手当の減額、転職による収入変化など、収入に影響する要素は多岐にわたります。さらには、奥様の妊娠・出産による退職、事故や病気による就労不能など、誰にでも起こりうるリスクが存在します。

また、ネガティブなことだけではなく、子どもが進学を希望したり、スポーツや文化活動に熱中したりといった前向きな理由でも、教育費の増加によって住宅ローンの返済が厳しくなることもあります。

将来の収入減少をすべて予想することは不可能ですが、ある程度のゆとりを持った返済計画を立てておくことで、いざというときにも慌てずに対応できます。収入が安定しているときこそ、少しずつでも貯蓄を進め、余裕のある家計管理を心がけましょう。


補足:繰り上げ返済の活用方法

補足:繰り上げ返済の活用方法

余裕ができたときに活用したいのが「繰り上げ返済」です。これは、毎月の返済やボーナス払いとは別に、まとまった金額を返済することで元金を減らし、支払総額を軽減できる方法です。

繰り上げ返済をすることで、返済期間を短縮したり、毎月の返済額を減らしたりすることが可能です。多くの銀行ではインターネット上で簡単に手続きができ、手数料が無料の場合もあります。

ただし、住宅ローン減税の恩恵を最大限に受けたい場合は、タイミングにも注意が必要です。住宅ローン減税は、年末時点のローン残高の1%が所得税・住民税から控除される制度で、これが終了するまでは繰り上げ返済を急がない方が有利なケースもあります。状況に応じて、ファイナンシャルプランナーなどの専門家に相談することをおすすめします。


まとめ:大きな買い物だからこそ、知識と準備がカギ

まとめ:大きな買い物だからこそ、知識と準備がカギ

住宅ローンで破産してしまう人の特徴は、以下の3点に集約されます。

  1. ボーナス払いに頼りすぎている人
  2. 金利の見直し時期を忘れている人
  3. 収入減のリスクを見込んでいない人

マイホームの購入は人生最大の買い物であり、誰にとっても不安や迷いがつきものです。しかし、その不安を知識と準備で乗り越えることができます。

住宅ローンの仕組みをしっかりと理解し、自分自身で納得できる返済計画を立てることが、後悔しない家づくりにつながります。「なぜこの金利タイプを選ぶのか」「なぜこの金融機関なのか」といった判断にも、自分なりの根拠を持つことが大切です。

今回の内容が、これからマイホームの購入を考えている皆さまの一助になれば幸いです。安心して住宅ローンを組み、豊かで安定した暮らしを手に入れましょう。